新着情報

 

2024/11/19　日本吹奏楽発祥百五十五年記念演奏会の報告をアップしました。
2024/11/08　第２９回全日本中学生・高校生管打楽器ソロコンテストの予選情報を更新しました。
2024/11/06　令和７年度「ＪＢＡ下谷賞」の審査員が決定しました。⇒令和７年度ＪＢＡ下谷賞募集要項
2024/11/05　第４２回吹奏楽ゼミナール開催のご案内（詳細）をアップしました。
2024/11/05　第３６回吹奏楽指導者認定試験実施のご案内（詳細）をアップしました。
2024/11/01　吹奏楽指導者認定試験基準の改訂をアップしました。
2024/10/23　第２９回全日本中学生・高校生管打楽器ソロコンテストの情報を追加アップしました。
2024/10/15　令和６年度指揮法講習会の情報をアップしました。
2024/10/03　令和６年度第２回理事会（令和６年９月２５日開催）において、「支払いに関する規定」及び「委員会規程」の改定が承認され、定款等／諸規程を更新しました。
2024/09/19　第２９回全日本中学生・高校生管打楽器ソロコンテストの開催情報を更新しました。
2024/09/12　第４２回吹奏楽ゼミナール開催のご案内をアップしました。
2024/09/12　第３６回吹奏楽指導者認定試験実施のご案内をアップしました。
2024/09/12　「吹奏楽の日」の情報を更新しました。
2024/09/09　令和７年度「ＪＢＡ下谷賞」募集要項をアップしました。
会員専用⇒ＪＢＡ会員の方を対象にしたページです。閲覧にはユーザー名とパスワードが必要となります。会員の方は、メール（info@jba-honbu.or.jp）でお問合せください。なお、タイトルを「ＪＢＡパスワード」とし、本文に会員番号とお名前をご記入の上、送信してください。（返信にお時間をいただく場合がございます）
 
  
 
 
 
 
 
 
□吹奏楽発祥の地横浜本牧山妙香寺記念碑より□
 
 
 
日本吹奏楽指導者協会は、全国各地から集まった吹奏楽指導者あるいは 音楽関係者によって組織されています。そして会員がそれぞれ自分の力 を出し合い、吹奏楽をはじめ、日本の音楽教育、音楽生涯学習のために 活動しています。その活動は海外にも及び、外国の指導者あるいは演奏 団体とも広く交流しています。
 
 
吹奏楽ゼミナール
 
吹奏楽界において、現在第一線で活躍している指導者を講師に迎え各受講者に適したコースを設定し、 演奏技術と音楽的表現力の一層の向上を目指したゼミナールです。
 
指揮法講習会
 
斎藤秀雄著「指揮法教程」を主教材として、バンドディレクターを対象とした講習会です。 指揮の理論と実習を柱とした内容で、入門から体系的かつ実践的に行う講習会として評価されています。
指揮法アカデミー
 
指揮法の研究はもとより、合奏の場で指揮法がなすべき事や、音楽全般についての理解を深め、互いの指導スキルの確認や質疑応答等、幅広い面から指導者・指揮者の在り方を研修します。
 
  

認定試験
 
バンド・ディレクターの知識及び技術、あるいは指導力・判断力を客観的に評価し、指導者としての 資格を１級・２級・３級に分けて認定しています。
 
 
 
ソロコンテスト
 
ＪＢＡは毎年春期に「全日本中学生・高校生管打楽器ソロコンテスト」を実施しています。 コンテストは管打楽器を演奏する中・高校生の技術の向上を目的とし、ＪＢＡの全国的な支部、部会組織 をあげて予選会を開き、選抜された支部代表者が本選会に出場する仕組みとなっています。
吹奏楽の日
 
ＪＢＡは吹奏楽が我が国の文化として幅広く根付くように、「文化の日」である１１月３日を「吹奏楽の日」と定め、全国各地で演奏会やイベントが開催されるよう啓発活動を行っています。ただし、各地会場等の実情に合わせこの日程にこだわる事なく年間を通して行事は開催されています。
 
 
 
 
 
 
 
 

日本の吹奏楽の変遷とJBA

 
 
日本におけるヨーロッパ音楽の導入は、明治初年軍楽隊と唱歌教育が 主導的な役割を果しましたが、とりわけ軍楽隊が早く導入され、明治 ２年薩摩藩士３１名が横浜の妙香寺で、イギリス陸軍軍楽隊隊長ジョン・ ウィリアム・フェントン氏の指導を受けて始めたブラスバンドが淵源と いわれています。
その後吹奏楽は軍隊楽の全盛期を経て、戦後はスクールバンドが主流と なって発展しました。しかし1960年代に入ると外国の高度な演奏に触れ たり、優れた録音を聴くに及んで、演奏技術の向上、表現力の豊かさな どが求められるようになりました。ここに至って日本の吹奏楽関係者は 力を結集しようと起ちあがり、1967年1月日本吹奏楽指導者協会を発足 させました。
以来本協会は別項「JBAの活動」にみられるような事業を展開し、斯界の 発展のために活動してきました。そして2000年6月本協会は文部科学省 所管の社団法人として認可され、以来公益法人として重要な役割を果しています。